ピンホール検査機
プラスチック容器、キャップ、フィルム等のピンホール欠陥を非接触で検査します。 高電圧放電式を利用していますので、検査箇所を電極で挟み込むことにより、どんなピンホールでも瞬時に検知します。当社のピンホール検査機をご紹介いたします。
APH-D
絶縁材（プラスチックキャップ・プラスチックボトル・ガラス瓶・陶器）等、充填前のピンホール不良を高電圧放電式ピンホール検出の応用により非接触で検査します。
APH－DE25S
プルトップキャップ以外にも、プリン等の食品や目薬等の薬品の容器のピンホール検査に使用できます。
テスラ・ランプチェッカー
電球、電子管の排気度の検知または封入ガスの判定やガラス製アンプル、真空装置のガラス部分の排気度検知または封入ガスの判定。ゴム、プラスチックなどのフィルムや薄板のピンホールを検知します。
APH－P
維性ホース外面に防水を目的に施工された、プラスチック被覆の被覆面に偶発するピンホールを、電気的に検査するピンホール検査機として使われます。
APH－A
薬品及び食品（プラスチックボトル・瓶・容器・袋）等充填後のシール不良や、樹脂フィルム等のピンホール不良を高電圧放電式ピンホール検出の応用により非接触で検査します。
マイクロチェッカー（湿式）
本機は高電圧を利用しているため、数十ミクロン程度のエアーギャップであれば絶縁破を起こすことにより、薄膜のピンホール検査に使用することが可能です。
電圧チェッカー
本機は、APH-D型の電極（+電極）の電圧をチェックする機器です。
ピンホール検査の原理
ピンホール検出原理
空気中に距離（ｔ）を一定に保った、二つの金属体（電極）を置き、両電極間に高電圧発生器（E）をつなぎます。 次に、電源の電圧を徐々に上げていくと、ある値で音と光を伴った光条が電極間に見られます。（図-1をご参照ください。）
これは、空気が電極間に加えられた電圧によって破壊され、電気的絶縁性を失うためで、この光条現象を火花放電（放電）といいます。
そして、空気が電圧によって破壊されることを絶縁破壊といい、このときの電圧を破壊電圧といいます。
また、空気の絶縁がある電圧まで破壊に耐える力を絶縁耐圧といいます。
一般に、包装材に使われるフィルムやプラスチック容器などの絶縁材は、空気より高い絶縁耐圧を持っています。 このため、放電を起こしている電極間にフィルムなどが挿入されると、電極間は高い絶縁耐圧で遮られるために、放電は帰路を失い停止します。（図-2をご参照ください。）
従って、包装材は破壊せず、空気の絶縁だけを破壊するような電圧を電極間に加えて置けば、健全な包装材では放電が起こらず、ピンホールなどの欠陥部のみ放電が起こることになります。（図-3をご参照ください。） ピンホール検査機は、この放電の有無を検知し製品の良否を判別しています。
包装品のピンホール検出原理
1 ピンホール検査の方法
左図は、包装品ピンホール検査装置の検査概要を表したものです。
包装品が検査電極の下を通過するとき、ピンホールやシール不良を検出すると、検査電極と内容物との間、アース電極と内容物の間双方で放電が起こります。
装置は、この放電の有無を検知し、包装品のピンホール良否を判別します。
2、ピンホール検出原理
図-4は、ピンホール検査の概略図を電気的等価回路に置き換えたものです。
C1は、検査電極と内容物との間に形成される静電容量で、C2はアース電極と内容物との間に形成される静電容量です。
Rは内容物の抵抗になります。
アース電極を検査電極より大きくし、C2のインスピーダンスをC1に比べて無視できるような電極構造にすれば、図-５のようにC1とRの直列回路と見なすことができます。
さらに内容物が導電性で抵抗が無視できれば、前項 図-３と同じ回路構成となり、安定したピンホール検査が可能になります。
包装材は破壊せず、空気の絶縁だけ破壊するような電圧を電極間に加えて置くと、包装材にピンホールやシール不良があれば放電が起こります。この放電の有無を検知することによって、製品のピンホール良否が判別できます。
3 ピンホール検査の条件
高電圧放電法による包装品のピンホール検査は、電極間に加えられた電圧（印加電圧）と包装材の絶縁耐力、内容物の電気的特性、形状などによって検査の可否が決まります。 従って、ピンホール検査に際しては次の条件を満たすことが必要です。
1 包装材の特性条件
包装材は電気的な絶縁性が高く、絶縁耐力も検査電圧に対して十分に大きいことが必要です。
■ 絶縁性が低い場合は、誤検出の原因になります。
■ 縁耐力が低い場合は、健全な包装材を破壊する恐れがあります。
2 内容物の条件
内容物は良導体で包材内に満たされていることが必要です。
■ 内容物が導電性であっても高い抵抗を持つ場合は、ピンホール検査ができない場合があります。
■ 製品の形状や内容物の形状、特性、包装状態などによっては、ピンホール検査ができない場合があります。
検査の可否についてはご相談ください。
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